生産性naviとは?
生産性navi は、企業・組織の生産性向上と持続的成長を支援するお役立ち情報サイトです。
企業経営、組織運営における課題は多岐にわたります。
こうした経営者、人材育成の責任者・担当者、管理職が抱える課題に対し、実践的なノウハウと具体的な解決策を提供します。
企業が直面する変化の波に柔軟に対応し、競争力を高めるための情報を、わかりやすく発信していきます。
「生産性navi」が目指すもの
1. 企業・組織の経営課題を解決するための情報提供
現代の企業経営・組織運営は、急速な環境変化に適応し、企業価値を高めることが求められています。
生産性navi では、企業・組織が直面する経営・組織に関する課題を深掘りし、実践的な解決策を提案します。
経営戦略の策定から、業務改善、人材育成、人的資本経営、生産革新、DX推進まで、最新の情報と成功事例を発信し、企業・組織の生産性向上を支援します。
2. 実践に活かせる具体的なノウハウを提供
「理論は分かるが、実際にどうすればいいのか?」という悩みを解決するために、業務に直結する具体的なノウハウやフレームワークを紹介します。
各記事では、経営コンサルタントなどの専門家の知見や企業の成功事例をもとに、すぐに活用できる情報を提供し、企業・組織の成長を後押しします。
3. 最新の経営トレンドと実務に役立つ情報を発信
生産性navi では、企業経営・組織運営に関する最新のトレンドを分析し、経営者・管理職・担当者向けに分かりやすく解説します。
「これからの人事制度」「人的資本経営」「ウェルビーイング経営」「デジタル変革(DX)」など、未来を見据えた経営のあり方を提案します。
発信する主なテーマ
生産性naviでは、企業・組織の経営課題に特化した12のテーマを中心に情報を発信する予定です。
生産性向上や成長戦略に役立つノウハウを提供し、企業の発展をサポートします。
1. 経営戦略
企業・組織の競争力を高めるための経営戦略の立案・実行・分析手法を紹介。フレームワークの活用や成功事例をもとに、持続的な成長を実現する戦略策定のポイントを解説します。
2. マーケティング
市場での優位性を確立するために必要なマーケティングの基礎から最新の手法・デジタル施策までを紹介。売上向上につなげる方法を提供します。
3. 営業
成果を最大化する営業スキル・営業戦略を解説。顧客獲得のポイントや、データ活用による営業の最適化など、時代に即した営業ノウハウを提供します。
4. 人事制度
企業・組織の生産性を高める最新の人事制度・評価制度・給与設計を紹介。従業員が安心して働ける環境をつくるための施策や、労務管理のトレンドも解説します。
5. 組織開発
強い組織をつくるための組織開発手法・マネジメント戦略を紹介。リーダーシップやチームビルディングなど、組織力を強化するためのヒントを提供します。
6. 業務改善
企業・組織の生産性を向上させるための業務効率化・標準化の方法を解説。業務マニュアルの作成方法や、コスト削減のポイントについても紹介します。
7. IE・生産管理
製造業におけるIE手法・生産管理の基本から応用までを解説。工程の最適化や品質向上など、製造現場の効率化に役立つ情報を提供します。
8. ダイバーシティ
多様性を活かす組織づくりのためのダイバーシティ経営・インクルージョン推進の事例を紹介。働きやすい環境の整備や、組織の成長につながる多様性の活かし方を解説します。
9. メンタルヘルス
従業員の健康を守るためのメンタルヘルス対策・ストレス管理のノウハウを提供。働きやすい職場環境を整え、健康経営を推進するための施策を紹介します。
10. 人材育成
企業の成長を支える人材を育成するための研修・教育プログラムの最新トレンドを発信。リーダーシップ強化や、次世代経営人材の育成方法を紹介します。
11. DX
デジタル技術を活用した業務改革の成功事例や、DX導入のポイントを解説。データ活用・自動化・AIのビジネス活用など、企業の競争力を高めるためのDX戦略を紹介します。
12. SDGs
持続可能な社会の実現に向けた企業のSDGs施策や最新事例を発信。ESG経営や、環境・社会貢献活動のポイントを解説します。
企業・組織の生産性向上を実現するために
企業経営の成功には、変化に適応し、課題を解決するための確かな情報と戦略が不可欠です。
生産性navi は、企業・組織の経営課題を解決するための実践的なノウハウを提供し、企業の成長をサポートします。
最新の経営トレンド・成功事例・改革推進のヒントを、生産性naviで見つけてください。
運営組織情報
名称 | 公益財団法人日本生産性本部 Japan Productivity Center |
URL | https://www.jpc-net.jp/ |
設立 | 1955年3月1日 |
基本財産 | 16億8千万円 |
事業規模 | 約80億円 |
職員数 | 約250人 |
目的 | 社会経済システムおよび生産性に関する調査研究、情報の収集および提供、普及および啓発、研究会、セミナー等の開催を行うことにより、社会経済システムの解決に資するための国民的な合意形成に努めるとともに、グローバル化に対応した対外活動を展開し、国民経済の生産性の向上を図り、もってわが国経済の発展、国民生活の向上および国際社会への貢献に寄与することを目的とする。 |
本部所在地 | 〒102-8643 東京都千代田区平河町2-13-12 |