3歳から100歳まで“する”競技～卓球の価値と社会的使命

日本生産性本部は2025年11月17日、第77期「経済情勢懇話会」の11月例会を都内で開催（オンライン併用）した。当日は、「スポーツが生み出す価値～卓球界の挑戦に見る持続可能な組織運営」をテーマに河田正也・日本卓球協会会長が講演した。　

健康促進・コミュニケーションの活性化・地域活性化に貢献

冒頭、河田氏は、卓球について、3歳から100歳まで「する」スポーツであり、健康促進・コミュニケーションの活性化・地域活性化に貢献していることや、国内競技人口は100万人で登録者数は30万人であること、英国発祥のスポーツで、国際的にも普及度が高く、人気も相応に高いことなどを説明した。

また、同協会では、2031年に向けての卓球界の挑戦・展望として、2021年の90周年を機に「PROJECT100」を策定し、トップ選手の強化・育成や、全世代の一貫指導体制の構築、登録会員制度の拡充、大会を核とする顧客体験価値の創造、スポンサーシップ及び放映権の最大化、卓球の科学的探究の推進、加盟団体の運営安定化支援、プロフェッショナル人材の登用などを掲げたことにもふれた。

勝利至上主義と社会的使命のバランスが重要

持続可能な組織運営に関しては、企業にコーポレートガバナンスがあるように、スポーツにもスポーツガバナンス（理事会に一定数以上の女性・外部人材登用、年齢・任期等）があり、スポーツインテグリティの尊重、する人・見る人・支える人の連帯、全体最適の大会統括運営と予算確保・配分、地域・地方自治体・スポーツ関係機関との連携、中学部活動の地域移行・展開（教員の働き方改革）への対応なども求められていると述べた。

河田氏は、スポーツにおいても生産性（成果／投入）は重要な要素であり、経済的には成果＝入場料・放映配信料・スポンサー、投入＝人件費・施設費・運営費等、社会的文化的には成果＝地域活性化・健康増進・人材教育・国際交流・スポーツ精神醸成、投入＝指導者・選手・地域支援・運営への投資によって価値が創出されていることにもふれ、勝利至上主義と社会的使命のバランスが重要だと強調した。

経済情勢懇話会は、わが国を取り組まく経済・社会の情勢を広い視点から研究し、経営の判断や指針構築に役立てることを目的に開催している。第77期は2025年10月から2026年3月まで開催する。対象は、企業・団体のトップマネジメント・経営幹部。

生産性新聞2026年1月25日号：「第77期 経済情勢懇話会 第2回」掲載分